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禁煙法を施行したブータン、初の逮捕者は「僧侶」

[ティンプー 28日]

今月から厳しい禁煙法が施行されたブータンで、仏教の僧侶が初の逮捕者となり、禁錮5年の判決を言い渡される可能性があることが分かった。

地元紙クエンセルの28日の報道によると、僧侶はかみたばこ72パックを所持していたとして逮捕されており、違法にたばこを入手し使用した容疑がかけられている。

仏教の教義でたばこが悪いものだとされているブータンでは、2005年からたばこの販売が禁止されていたが、インドからの密輸が横行していた。
しかし新しい法律では、警察が家の中を捜査することが許されており、たばこを販売した人や、税関を通過した証明のない外国のたばこを所持している人は実刑判決を受ける可能性がある。

今回逮捕されたのは400年の歴史がある僧侶学校の24歳の生徒で、自分が使用するためにインドの国境の町でたばこを購入したと供述。地元メディアによると、新しい法律を知らなかったと説明しているという。


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マリファナ密輸の新兵器とは [海外ニュース]

[米アリゾナ州タクソン 26日]

麻薬密売人たちは、マリファナをメキシコとアリゾナの国境を超えて密輸するのに新兵器を使ったようだ。

攻城戦などに使用する投石機、カタパルトだ。

ナコ国境警備駐屯地で遠隔ビデオ監視システムを操作している国境警備隊によると、何人かの人間が先週金曜夜、カタパルトを使用して小包を国境のフェンスを超えて飛ばしていた。

国境警備隊はメキシコ当局に連絡し、現場に行ってカタパルト作戦を中断させた。

密売人たちは逮捕される前に逃亡した。
しかしメキシコ当局はマリファナ45ポンド、SUV、カタパルトを押収した。

ナコはタクソンの南東130キロの地点にある。

[ひらめき]


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遺体を焼いた火で水を温める不気味な温水プール [海外ニュース]

真冬でもスイミングを楽しめる便利な温水プール。
水泳選手のみならず、一般の人もジムやリゾート施設などで利用する機会もあるだろう。

利用者が快適な空間を満喫できる一方で、水を温水にしたり室内を南国のように温かくするなど、施設の維持には莫大な光熱費がかかる。

そこで英国の都市レディッチでは、ある名案を思い付いたのである。
「スイミングプールのボイラー施設を、火葬炉として活用すればいいんじゃないかな!」。

しかし、これに対して市民は気味が悪いと動揺を隠せないでいる。
当然の話だ。

市民から苦言が出ているにもかかわらず、町長は、プールを温めるときに生じる余分な熱を火葬に使用したがっているという。
お金を節約できるし、環境にも優しい(?)名案というわけだ。環境にどれほど優しいかは疑問だが、たしかにお金の節約には一役買うだろう。

[がく~(落胆した顔)]


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中国オークションサイトでiPhone5が出品されていた [中国ニュース]

先日、中国最大のオークションサイト「淘宝網(タオバオワン)」でiPhone5が出品されていた。
ちなみに価格は7230元(約9万円)。
iPhone4のタオバオにおける平均価格の6830元(約8万5000円)よりも少しだけ高いという絶妙な価格設定がなんともリアルだ。

しかしご存知の通り、本物のiPhone5は発売時期さえ発表されていない。
これは一体……?

オークションサイトに掲載されている商品写真をよく見ると、iPhone5ではなく「iPhone Pro」と書いてある。「Macbook Pro」を意識した商品なのか、それともiPhoneのプロ版ということなのか、いずれにしてもiPhone5ではなさそうだ。

そんな「iPhone Pro」の特徴は、携帯ゲーム機「PSP go」のように、スライド式の構造になっている点。
ホームボタンらしきものが数個確認できるので、おそらくはゲームなどで活用することを想定しているのであろう。
「ボタンはひとつ」というiPhoneの概念を覆しても、かたくなにiPhoneを名乗るのは中国ニセモノ業界の伝統か。

[パンチ]


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中国のニュース番組で放送された空軍の飛行訓練映像、実は映画『トップガン』だった

中国の国営テレビ局「中国中央電視台」のニュース番組で放送された映像が物議を醸している。

問題の映像は、1月23日に中国空軍が実施した飛行訓練を映したもの。戦闘機が空を舞い、ミサイルにより空中爆破するという内容だった。

しかし、軍事に詳しい中国のネットユーザーがすぐさま異変に気付いた。

「この映像は……映画『トップガン(Top Gun)』そのまんまじゃないか!」と。

トップガン疑惑の情報は、ネットを介してあっという間に拡散。比較画象も作られて、多くの中国ネットユーザーによって検証された。そして誰しもが思った。

「どっからどう見てもトップガンだ」と。

この騒ぎはネット掲示板のレベルでは収まらず、複数の有名中国ニュースサイト(新聞)にも拡散。
しかし、何かしらの理由により、それらの記事は現在ほとんど全てが削除され、「なかったこと」になっている模様だ。


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